働くボクサーの 備忘録

〜VMware Workspace ONE関連と雑談〜

Workspace ONEの4つのコンポーネントについて( Workspace ONE UEM、Access、Intelligence、Horizon)

皆さん、押忍!
働くボクサーのgonです。
今回は、Workspace ONEの4つのコンポーネントである
Workspace ONE UEM、 Workspace ONE Access、 Workspace ONE Intelligence、VMware Horizonの4つの概要をご紹介します。

主に Workspace ONEという一言で表す際は、Workspace ONE UEMとWorkspace ONE Access、Workspace ONE Intelligenceの3つのSaaSプラットフォームを指している場合が多いです。
(※以降、UEM、Access、Intelligenceと略す)

よって、 Workspace ONEという言葉の中には、UEM、Access、Intelligenceという3つのコンポーネントに分かれているため、もしWorkspace ONEを契約してご利用される場合は、どのような要件でWorkspace ONEを利用したいのか?を棚卸しした上で、利用用途に応じてそれら3つのコンポーネントVMware Horizonを組み合わせて利用することになります。
(※VMare Horizonは以降Horizonと略す)



ここからは、各コンポーネントの概要と期待させる効果について紹介します。

・Workspace ONE UEM
 →様々なOSやデバイスを1つのプラットフォームで統合的に管理ができるエンドポイント管理ツールです
 →主に、MDM、MAM、MEM、MCMの機能を提供するプラットフォームです。
 →ユーザーやデバイスに対してグループを作成し、柔軟なセキュリティポリシーを与える
    →デバイスの利用形態も、会社や学校が支給しているデバイス、BYOD、会社共有のデバイスなど。様々なユースケースのデバイスを柔軟に管理


・Workspace ONE Access
 →ID管理ソリューション(SAMLやWS-Federationの認証を提供)
 →1のポータルから必要な業務アプリケーションにシングルサイオン
 →企業リソースにアクセスするデバイスの管理や監視
 →ユーザーやデバイス動作に応じて、自動的にアクションを実行


・Workspace ONE Intelligence
  →UEMやAccessなどのデジタルワークスペース全体を監視し、収集した様々なデータを可視化、分析、自動化する


VMware Horizon
    →VMwareが提供する仮想化デスクトップ及び仮想アプリケーション
 →データセンターやクラウドに、アプリやデータを集約することでコンプライアンスやITガバナンスを向上させる
 →仮想デスクトップや仮想アプリケーションの画面を入力のみをネットワーク経由して転送させることでPCの持ち出しリスクを軽減
 →PC故障や災害などの際に迅速な業務環境の復旧を実現
 →PC管理やセキュリティにかかるコスト軽減

juku-jp.vmware.com

 

ここまで簡単にVMware  Workspace ONEのコンポーネントについてご紹介しました。
より詳しい内容を今後のブログで備忘録として残していきます。

最後まで読んでいただきありがとうございました。
押忍!押忍!

 

 

 

 

Workspace ONEが選ばれる理由


皆さん、押忍!
働くボクサーのgonです。

前回はWorkspace ONEとは?についてご紹介しました。
ここでは、Workspace ONEが人気な理由についてご紹介します。

Workspace ONEのようなMDM製品は、現代社会においてデジタルワークスペースを推進させるため必須のIT商材です。
実際にWorkspace ONEのようなMDM製品は、新型コロナウイルスの流行を皮切りに一気にテレワークといった、働き方改革を行う企業が増え、同時に大きく普及しました。
デジタルワークスペースを実現するプラットフォームがWorkspace ONEですが、ワークスペースに関わらず教育業界でも多くの方が利用されています。

一例としては、文部科学省が義務教育を受ける児童や生徒のために、1人1台の学習者用PCと高速ネットワーク環境などを整備する「GIGAスクール構想」を打ち出し、学生一人一人のデバイスもWorkspace ONEで管理しています。
(あえていうなら、デジタルスクールスペース.....???)

このようなコロナショックから、あらゆる産業の業務・ワークスタイルが再定義され、デジタルワークスペース実現への動きが加速しました。
こういった社会的背景をきっかけに、現在はテレワークやICT教育を行う環境=最先端というイメージはなくなり、むしろデフォルト(当たり前)になりました。

現在の会社や学校(主に大学)は、アフターコロナ(第五類に引き下げられた社会)になり、テレワーク(リモート)と出社(通学)のハイブリットを推奨している会社や学校も多いです。
また、これから会社に入ってくる世代は、学生時代にリモートで勉強を行なってきた世代のため、リモートに対する抵抗は少なく、むしろリモート勤務が可能な会社に就職したいという希望を持った学生も多いとまで言われています。
また、今の若い世代はデジタルネイティブ世代と言われ、ガラケーを使うことなくスマホが自身が所有する1台目の携帯電話という学生です。
そのため、パソコンのタイピングよりもスマホフリック入力の方が得意な学生も多く.....

そんな、デジタルネイティブ世代の人が、ますます社会人になり、会社に対してもあらゆるデバイスや様々なOSを選び、自由な働き方を行うことを希望する人が増えてくるかと思います。
しかし、会社や管理者としては、それらデバイスをしっかり会社のポリシーに則り管理し、セキュリティを担保して、仕事をしてもらう。
このような時代だからこそ、デバイスやOSに問わず、一括に統合的に管理ができるWorkspace ONEを選択されるお客様が多いのではないのでしょうか?

ここからは、Workspace ONEの機能等に踏み込んだブログをあげていければと思います。

最後まで読んでいただきありがとうございました。
押忍!押忍!



 

VMware Workspace ONEとは

皆さん、押忍!
働くボクサーのgonです。
ここまでVMware社の歴史や、Broadcom社の歴史等を見てきて会社の大枠を掴めたかと思います。
ここからは、VMware Workspace ONEのについて、簡単に備忘録としてまとめていければと思います。
また、
本ブログはWorkspace ONEの初学者向けの備忘録です。
よろしくお願いします。


VMware Workspace ONEとは
VMware Workspace ONEとは、VMwareが提供するデジタルワークスペースを実現するプラットフォームの名称をいいます。
そもそもデジタルワークスペースとは、ユーザーごとに仮想的な作業環境(デジタルワークスペース)を提供し、Workspace ONEの管理者は、ユーザーのアクセスコントロール、アプリケーション管理、マルチプラットフォームに対応するエンドポイント管理をWorkspace ONEのプラットフォーム上で、統合し管理することができます。
Workspace ONEでは、管理するユーザーのデバイスの種類やOSに関わらなずユーザーが利用しているアプリケーションをシンプルかつセキュアに提供、管理することができます。

Workspace ONEのサービスは全てクラウドサービスのみで提供されます。
Workspace ONEをご契約すると主に提供されるサービスとして、Workspace ONE UEM、Workspace ONE Access、Workspace ONE Intelligence、Horizonの4つのサービスがあります。
スライド5.jpeg
(※Horizonに関しては、Workspace ONE Enterprise Edition以上の契約場合のみHorizon ユニバーサルライセンスの権利を得ることができ、Horizon Cloud Administrator ConsoleとオンプレミスのHorizon又はHorizon Cloudが提供されます。)


また、例えばWorkspace ONE UEMの機能には主にモバイルデバイス管理(MDM)、モバイルアプリケーション管理(MAM)、モバイルコンテンツ管理(MCM)などがあります。
これらのサービスの特徴や、サービスごとに提供している機能や、管理コンソールでの設定手順などを本ブログに備忘録として書いていく予定ですのでご参照ください。

最後まで、読んでいただきありがとうございました。
押忍!押忍!



(参考記事)

juku-jp.vmware.com



Broadcom(ブロードコム)社とはどんな会社なのか

皆さん、押忍!
働くボクサーのgonです。


前回はVMware社の歴史を簡単にまとめました。
今回は2週間ほど前(2023年11月22日)に、Broadcomブロードコム)社がVMware社を買収を完了させたと報道があり、今後は「VMware by Broadcom」のブランドとしてBroadcom社が事業を運営することを正式に発表しましたが、VMware社を買収したBroadcom社とはどのような企業なのかをみていきたいと思います。

Broadcom社を紐解く際に、旧BroadcomBroadcom Corporation)と旧Avago Technologiesの2社を中心に振り返ってみていきたいと思います。
※旧Avago Technologiesを見る理由は、Broadcomを買収してBroadcom Inc.に改称し今に至っているため

Broadcomは、1995年にUCLAの教授であったヘンリー・サミュエリ氏と教え子であったヘンリー・ニコラス3世氏の2人で、アメリカのカリフォルニア州のロサンゼルスで起業しました。(1995年、本社をアーバインに移転)
ヘンリー・サミュエリ氏とヘンリー・ニコラス3世氏の両者とも、UCLAの卒業生で、どちらもデジタル信号処理に関する論文で博士号を取得していたため、専門分野であるデジタル信号処理を得意とした会社として起業しました。
Broadcom社は、1998年には早くもIPO(株式市場への新規上場)を果たしています。

株式市場に上場し、順調に事業は推移していましたが、Broadcom社が独自に立ち上げたデジタル信号処理技術を製品として落とし込めるには難しいこともあり、Broadcom社の技術を応用できそうな製品を作っている会社を買収していきます。

1999年から、ネットワークやストレージ、VoIP/DSP、ワイヤレスなどに関連した企業を次々買収を行い、Broadcom社の製品ラインアップを拡充していきます。

ヘンリー・ニコラス3世は、2003年にBroadcom社を退社しますが2003年までに、23社の会社を買収し大きく成長を果たします。
また、2008年にヘンリー・サミュエリ博士が取締役会会長を退任しますが、2008年までに38社もの会社が買収し時代を代表する大企業となります。

最終的に、Avago Technologies社によって旧Broadcom社が買収されるまで合計54社買収しました。買収した企業の多くは、ハードウェアを提供する企業でした。


ここからは、旧Broadcom社を買収したAvago Technologies社について見ていきます。
Avago Technologies社の前身は、Hewlett-Packard(HP)です。
HPは1999年にコンピュータとプリンタ以外の全ての事業を、Agilent Technologies社として分社化します。
2008年ごろまでは、事業をいくつかに分割し売却をしていき、
2009年にはIPO(株式市場へ新規上場)を果たします。会社のポートフォリオを入れ替え、2010年頃から業績が少しずつ好転していきます。

このタイミングから、一気に事業拡大を目指し始め2013年にLSI Corporation、2014年にEmulexを買収、2015年に旧Broadcomを買収します。(社名は買収された側の「ブロードコム」が採用され、Brocade Communications Systems(ブロケード コミュニケーションズ システムズ)とします。)
2018年には、Qualcomm社の買収を試み失敗しますが、その後2018年11月にはCA Technologies社、2019年にはSymantec社を買収し半導体メーカーから「半導体とソフトウェアの組み合わせによるソリューション提供企業」へと大きく変貌します。

Avago Technologies社も企業買収を繰り返し、1976年の創業から現在まで約71社ものソフトウェア企業を買収して成長します。
2020年にガートナーが発表した「世界半導体化メーカー別売上ランキングでは、2019年に引き続き、売上第6位と発表されており世界有数の大企業となります。

 

VMware社もBroadcom社も両者とも買収を繰り返し、ここまで大きな成長を遂げてきました。そんな2社がこれから1つになるのですが、この買収で様々なことが期待されます。

Broadcom社のCEOであるTan氏は、2023年11月22日のブログの中で、「VMwareの買収が成功に終わり、当社にとってエキサイティングで新しい時代が始まることをうれしく思う。VMwareがエンジニアリング第一、イノベーション中心の当社チームに加わり、世界を主導するインフラストラクチャー技術企業の確立に向けた新しい重要なステップである」とコメントされています。

また、今後も変わらずVMwareビジネスの継続されることや、よりVMwareの成長を後押しするために、VMwareイノベーション創出と顧客価値のために毎年投資を強化し、その半分を研究開発、残りの半分はVMwareやパートナーのプロフェッショナル サービスを通じたソリューション展開にあてていくとコメントしています。

 Broadcom社が、VMwareビジネスで主に投資する領域として、
・アプリケーションネットワーキングとセキュリティ領域
・モダンアプリケーション領域
・データセンターからエッジにおけるソフトウェアによる変革領域

としています。

アプリケーションやセキュリティ領域には、先端技術であるAI(生成AI)などが活用に期待できます。

また、「VMware Tanzu」を生かしたアプリケーションの開発領域や、VMwareが展開してきたソフトウェアデファインドデータセンター(SDDC)領域への投資も見込まれています。

Broadcom社の歴史を見てきても、買収事業に対して長く投資を行い、ここまで大きく成長してきました。今後、Broadcom社のVMware事業がどのようなシナジー効果を生み出し社会を変化させていくのか注目です。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました!
押忍! 押忍!



(参考資料)

finance.yahoo.co.jp

 

www.bloomberg.co.jp



techtarget.itmedia.co.jp

 

jp.broadcom.com



VMware社の歴史

皆さん、こんにちは! 押忍!
働くボクサーのgonです。


本ブログでは、主にVMware社が提供するWorkspace ONEについて備忘録として情報発信していこうと考えています。
ですが、今回はWorkspace ONEの機能等について発信する前に
今一度、VMware社の歴史を紐解いていき、これまでどのようにVMware社が成長してきて、今後はどのように成長していくのかを予想したい。と思い、VMware社の歴史についてみていこうと思います。
どうぞ、よろしくお願いします。




VMware社 歴史】
○1998年2月10日
カリフォルニア州パロアルトでVMware社が誕生しました。
(サンフランシスコのベイエリア南部のシリコンバレーで誕生。)
ダイアン・グリーン(Diane Greene)氏が初代CEOとなり、CEOを中心とした5人のエンジニアが集まり起業します。
1998年の終わりには、20人の社員を抱える企業にまで成長しました。

○1999年
VMware社として初の製品となった、「Workstation 1.0」をDEMO 1999で発表。
VMwareは、仮想マシンの先駆者として世に知られ始めます。
VMware Workstation」は、PC上での仮想化を実現し、業界に革命をもたらすことになりました。(最初の商品名は『VMware Workstation』で、後に「x86仮想化製品」として普及しました)

○2000年
日本ではネットワールド社がVMwareディストリビューション契約を行い国内で販売を開始します。

2002年
初のハイパーバイザーとなる ESX Server 1.5 がリリースされます。
この製品は、複数のサーバーを統合して、物理デバイスの台数を削減できる画期的な製品として、大きく注目され
VMware社の大きな躍進の原動力となりました。

○2003年
VMware社の勢いはアメリカに留まることなく、VMware社は日本法人が設立します。
同年には、EMC社がVMware社を買収しますが、VMware社は独立した企業として存続し、大きく成長を続けます。

○2004年
初のVMworldカンファレンスを開催します。

○2007年
本社を Stanford Research Park のパロアルト キャンパスに移転します。
同年、ニューヨーク証券取引所への上場が認められ、初値は29ドル、終値は51ドルと大幅に株価が上がり注目の高さを世界に証明します。
また、同年には10億ドルの収益を突破します。


○2008年
19億ドルの収益を記録します。
CEOが交代し、ポール・マリッツ(Paul Maritz)氏が、新CEOが就任した。新たなリーダーのもとで更なる成長を果たします。

○2011年
Cloud Foundryのオープンソース化を提供

○2012年
CEOが交代し、パット・ゲルシンガー(Pat Gelsinger)氏が新CEOとして就任。
VMware社の起業方針として、ストレージやネットワークの仮想化を前提とした設計によるSoftware-Defined Data Center(SDDC)戦略が経営方針となる。
ネットワーク仮想化企業のNicira社の買収などで、技術領域を拡大。


○2014年
MDMを提供するAirWatch社を買収。
この事業が、現在のVMware社が提供しているWorkspace ONEの事業となります。

○2015年
Dell社によるEMC社買収が発表。
それに伴い、VMware社はDell Technologies傘下となりました。
同年、AWSとの共同プロジェクト「VMware Cloud on AWS」を発表し、クラウドプロバイダ市場への再参入します。

○2019年
DevOps領域であるKubernetes対応のVMware Tanzuが発表される。

○2021年
Dell社の傘下からのスピンオフします。
同年、CEOが交代しラグー・ラグラム(Raghu Raghuram)氏が新CEOとして就任。

○2022年
Broadcom社によるVMware社の買収が発表

○2023年
VMware Explore2023イベントでは、マルチクラウドや生成AIなど様々な新技術を包括していく可能性を示しました。


◉Next
VMware社は歴史を紐解くと、VMware社は常に革新的な技術を生み出し、業界のトレンドを牽引してきました。
2023年のカンファレンスでは生成AIなどの技術を、VMware社のポートフォリオ製品に組み込まれていく可能性を話されているため、この技術革新・技術牽引する旅は、まだまだ続いていくと思われます。

約2週間ほど前(2023年11月22日)に、Broadcom社によるVMware社の買収完了が発表されました。
これから、Broadcom社とVMware社がどのように互いの強みを組み合わせ、どのようなシナジー効果を発揮して、テクノロジーを通じて社会を変えていくのかとても楽しみです。これからも、新生VMware社に注目していきたいと思います。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました!
押忍! 押忍!

 

(参考記事)

www.vmware.com

 

www.bloomberg.co.jp






はじめに・注意事項

皆さん、こんにちは。
働くボクサーのgonです。
プロテインを片手に、本ブログをまったりと更新していこうと思います。
よろしくお願いします。

このブログでは、VMware関連(特にWorkspace ONE)について、備忘録を兼ねて検証内容や機能についてまとめて書いていこうと思います。
(たまに関係ない雑談ベースの内容もブログにアップするかもですが.....)


本ブログの記事内では、画像を適宜貼り付けたりするかと思いますが、管理コンソールやデバイスの表示画面、手順や設定値などはその時のバージョンによっては少し異なる場合もあるかと思います。

なので、あくまで備忘録(メモ書き)程度に思っていただき、参考程度に本ブログを読んでいただけると幸いです。
また、実際にお仕事等で本ブログを参照し、管理コンソール等を設定する場合は、一度検証等で事前に各環境でご確認いただいた上で本番運用することをおすすめします。



 

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